１．解説
企業経営において、利益も損失も出ない分岐点のこと。BEPと表記する。すべての企業経営は、活発な活動水準（製造・販売活動の水準）では利益が発生し、逆に低調な活動水準においては損失が発生するものであるが、そのような二つの状況の境界線があり、ここでは利益も損失も発生しない。このような損益の分岐する点、すなわち損益ゼロ点を損益分岐点という。
損益分岐点は、企業の短期利益計画にとって有効な指標で、損益分岐点を基礎に置いた分析手法を、一般にCVP分析cost-volume-profit relationship analysisとよんでいる。
損益分岐点は、基本的には活動水準を売上高か販売量に求め、原価（費用）を固定費と変動費に区分することによって次のように計算する。
損益分岐点の売上高（金額）
＝ 固定費 ＝ 固定費 ＝ 固定費
１－ 変動費 １－変動費率 限界利益率
現状もしくは予定の売上高
損益分岐点の販売量（個数等）
＝ 固定費 ＝ 固定費
販売単価 － 単位あたり変動費 単位あたり限界利益
なお、算式の「限界利益」は、売上高から変動費を控除した利益概念で、「貢献利益（貢献差益）」と称されることもある。
損益分岐点は、企業活動をどの程度の水準に上昇させれば利益が発生するかのポイントを知る指標に用いられ、企業がその水準を目標としているということではない。
現実の短期利益計画における分析においては、現状もしくは予算の売上高（あるいは販売量）と損益分岐点のそれとの差を確認する安全余裕度分析、目標資本利益率を達成する売上高（あるいは販売量）を試算する目標利益達成点分析などに展開され、予算編成等の短期利益計画の基礎データとして活用される。
また、産業もしくは企業の現在の経済環境を確認するものとして損益分岐点比率がある。これは、損益分岐点活動水準を分子に、現状の活動水準を分母とした比率で、100％未満であることが適切であり、100％を超えるとかなり悪い経済環境にあるとされる。損益分岐点比率は、定期的に経済関係紙上において分析し報道されている。
出典：日本大百科全書(ニッポニカ)より転載
２．BSG研修における損益分岐点
ＢＳＧ研修においては当四半期における販売個数が確定していない状況であっても、下記の２とおりの方法で損益分岐点を算出します。考え方は、商品や製品を１個販売することで生じる限界的な利益をもとに、会社全体の固定的な費用を賄うための必要売上高を求めようとするものです。
（方法１）固定費÷限界利益率 ＝ 固定費÷（Ａ÷販売価格）
Ａ＝限界利益額単価―原価固定費単価
（方法２）必要売上個数×販売価格 ＝（固定費÷Ａ）×販売価格
Ａ＝限界利益額単価―原価固定費単価
固定費：販管費＋営業外費用。売上と相関関係のない費用の合計
（製造原価内の固定費を含まない）
変動費：売上と相関関係のある費用(仕入､外注費)の合計
限界利益額単価：販売価格―１個当たり変動費
原価固定費単価：１個当たり製造原価―１個当たり変動費
商業の場合
変動費は仕入のみ、かつ仕入単価は一律固定であり、製造原価はありません。従って単純な算式で求めることができます。
製造業の場合
変動費は仕入および外注費です。仕入単価は機械台数に応じて変動し、製造原価内固定費も発生するため、下図に従って１個当たりの変動費単価、減価固定費単価を算出します。棚卸資産の帳簿価額は総平均法によって算出します。
