１．解説
ＢＳＧ研修では四半期ごとに株価、有効求人倍率、完全失業率の３つの経済指標が公表されます。それぞれが意味することを理解すれば、景気動向を察知して適切な意思決定を行うことができるはずです。
株価：先行指標。基準値１，０００円
有効求人倍率：一致指数。基準値１．０倍
完全失業率：遅行指数 基準値５％
先行指標
景気の動向を示す各種の景気指標のうちで，全体としての景気変動に先行して変動する指標。景気の先行きを予測するのに適している。
定期的に迅速に統計が得られるかどうかも系列の選択にとっては一つの要件となる。日本では内閣府が代表的な景気指標 30系列から景気動向指数を作成しているが，このうち先行指標としては，最終需要財在庫率指数 (逆サイクル) ，鉱工業生産財在庫率指数 (逆サイクル) ，新規求人数 (除学卒) ，実質機械受注 (船舶，電力を除く民需) ，新設住宅着工床面積，消費者態度指数，日経商品指数 (42種) ，長短金利差，東証株価指数，投資環境指数 (製造業) ，中小企業業況判断来期見通し (全産業) の 12系列が採用されている。
一致指標
各種の経済指標のうちで景気動向の好，不況などに一致して動く指標。
これに対して先行する指標を先行指標，遅れて動く指標を遅行指標という。日本では内閣府が代表的な経済指標 30系列によって景気動向指数を作成しているが，このうち一致指標としては，生産指数 (鉱工業) ，鉱工業生産財出荷指数 (製造業) ，大口電力使用量，稼働率指数 (製造業) ，所定外労働時間指数 (製造業) ，投資財出荷指数 (除輸送機械) ，百貨店販売額，商業販売額指数 (卸売業) ，営業利益 (全産業) ，中小企業売上高 (製造業) ，有効求人倍率 (除学卒) の 11系列が採用されている。一致指標が基調として 50%を上回っているときには拡大局面，50%を下回っているときには後退局面と判断される。
遅行指標
景気の動きを示す各種の経済指標のうち，総体としての景気変動に遅れて変化するとみなされる経済指標。景気の転換点や局面の確認に利用される。日本では内閣府が代表的な経済指標 30系列による景気動向指数を作成しているが，このうち遅行指標としては，最終需要財在庫指数，常用雇用指数 (製造業) ，実質法人企業設備投資 (全産業) ，家計消費支出 (全国勤労者世帯) ，法人税収入，完全失業率 (逆サイクル) ，国内銀行貸出約定平均金利の7指標が採用されている。
出典：ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典